DXとは、Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語となります。
DXは2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン氏によって提唱されたとされる概念であり、ストルターマン氏の論文『 Information Technology and The Good Life 』によると「IT（テクノロジー）の浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義されています。

また、経済産業省においては、「デジタルガバナンス・コード2.0」（※1）において、次のように述べられています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」すなわち、デジタル技術によってイノベーションをもたらすことがDXと定義できます。

※1　参照：経済産業省　デジタルガバナンス・コード

似た言葉に「IT化」や「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」などがあります。
「IT化」とはデジタル技術を使って、既存のシステムの業務効率化を図る際に述べられるもので、組織を根本的に見直し、環境を変革するDXとは一概に同じとは言えません。
また「デジタイゼーション」もある分野や特定の領域において局所的にデジタル化することを指し、「デジタライゼーション」は業務フロー全般をデジタル技術を用いて変革することを指します。どちらもDXを実現するうえで必要な過程にすぎないということです。
例えば、はがきで顧客とコミュニケーションをとっていたのを、メールに変える。これは「デジタイゼーション」。さらにメールでのコミュニケーションの中にある顧客情報を使える状態にするのが「IT化」。そして業務を改善・見直すことを「デジタライゼーション」。その結果、新しい仕組みや商品が生み出され社内外に大きな変革がもたらされることが「DX」と言えます。

近年、DXがより注目された理由に新型コロナウイルス感染拡大の影響があります。多くの企業が事業の見直しを余儀なくされました。
そこで、IT技術を用いたリモートワークが進み非接触型の営業スタイルが一般的となりました。時代の流れに取り残されてしまわないようにDXを実現することが社会における重要な課題となったのです。

さらに経済産業省は「2025年の崖」（※2）としてDXにおける警告を述べています。
もしDXが進まず既存のシステムに足を取られ、IT人材不足に悩んだままの場合、将来的に大きな損失を生むことが予想されているのです。

※2　参照：経済産業省　DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～

DXを実現することでビジネスを変革し、時代の変化についていくことができるかどうかは、企業を大きく左右していくでしょう。