Pardotを使おう!
メール・ドリッププログラム編
~マーケティングオートメーション体験記~
※本記事に記載のPardotは、2022年4月7日にMarketing Cloud Account Engagementに製品名が変更になりました。
第1回目では、Pardotの初期設定やキャンペーン、フォームについてご紹介しました。
今回はメールとドリッププログラムについてです。
1. テキストメールの設定は簡単。HTMLの設定は少し苦戦。
今回メールは以下の2つで使用しました。
- フォームから問い合わせのあった方への自動応答メール
- ドリッププログラムでの利用
HTMLもテキストメールも利用することはできますが、BtoBではHTMLよりテキストメールのクリック率が高いことを踏まえ、今回はテキストメールのみで作成することにしました。メールの設定自体は画面の指示に従って行えばよいので特に苦労することはありませんでした。
なお、今回は使用しませんでしたが、PardotにはHTMLメールのテンプレートが41種類用意されています。これからHTMLメールを配信しようと考えられている方は、このテンプレートを活用するとよいでしょう。
▲スマホでの表示に対応したテンプレートも用意されています。
文中に顧客の氏名や会社名などを記載するときには、埋め込みコマンドを利用します。
PardotでHTMLを使ったメールを作成するときだけ、画面上で埋め込みコマンドが正しく設定されているのかを確認することができます。テキストメールのみの利用だと画面で確認ができないので、テスト配信をする必要があります。
↓このような感じで確認することができます
▲作成者の確認は画面上で、関係者にはメールで確認依頼をすればOK
テスト配信先が毎回同じであれば、あらかじめ作成したテスト配信リストを利用することができます。
作成方法は、ユーザー管理画面からテスト配信したいユーザーをチェックし、「Create prospect and add to test list」をクリックするだけです。そうすると、自動でProspectデータが作成され、テスト配信用に準備したリストに格納されます。
毎回メールアドレスを1つずつ入力するのは手間がかかるので、テスト配信用のリストを作成しておくことをおすすめします。
2. 短期間でコンテンツを用意する大変さを実感したドリッププログラム
ドリッププログラムで利用するコンテンツは当社のブログ記事と資料を活用することに決めていましたが、急きょ不足していたブログ記事を2本作成することに。これまでブログを書く経験がなかったため、テーマは決まっても内容をどのように書いたらよいか試行錯誤する日々。ほかの業務の合間をぬって作成するので、1本あたり完成するまでに1週間~2週間弱かかりました。
また、ブログ記事を作成するよりも大変だったのが、メール原稿の作成です。
ドリッププログラムは見込み顧客のステータスによって内容を変えたメールを月2回、3か月間行うことに決めたものの、作成しなければいけないメール原稿が12本以上…。
施策内容をパッと決めてさっと始めるには、日ごろからコンテンツ内容を溜めておく必要があります。短期間で作成しなければならないのであれば、時間のやりくりを普段以上に行わなければいけない大変さを、身を持って実感しました。
▲今回作成したドリッププログラム。Pardotのドリッププログラムはメール配信がメイン
今回、一番緊張したのはドリップを開始する瞬間です。
「設定しているメール原稿に誤りがないか」「配信対象の抽出は間違っていないか」といった点を何度も確認して開始しました。
Pardotのドリッププログラムは、途中でプログラムを停止・再開することができます。
何かあった際にはプログラムを停止すればよいのですが、そう思っていても、開始する前は手が汗ばんでしまいました。
体験後記
私は、これまでHTMLを書いたり、メールマガジンやブログといったコンテンツを作成することもありませんでした。そのため、今回一番苦戦したのが、メールやブログといったコンテンツ作成でした。コンテンツさえ決まってしまえば、システムの設定自体は難しいことはありません。
コンテンツ作成においては、日頃からターゲットとする見込み客の情報を確認したり、自社のデータベースにはどういった業種・規模の企業が存在しているのかを把握しておく必要があるなと感じました。
※本記事の内容は執筆当時のもので、現在とは一部仕様が異なる場合があります。ご了承ください。
マーケティングオートメーション体験記
- 第1回 初期設定、キャンペーン設定、フォーム設定編
- 第2回 メール設定、ドリッププログラム編(本記事です)
- 第3回 Pardotドリッププログラムの有効性を紹介
- 番外編 Pardot導入前に確認すべき2つのポイント
※記載されている内容は掲載当時のものであり、一部現状とは内容が異なる場合があります。ご了承ください。