「CRM（顧客関係管理）」は、企業が顧客と良好な関係を築くための取り組みを指します。企業はどのような課題を抱えてCRMを導入し、どんな成果が得られているのでしょうか。また、CRMを実現するための「CRMシステム」はどういった観点で選んだのか、その経緯も気になるはずです。

そこで本記事では、CRM・CRMシステムを導入した10社の事例を取り上げ、それぞれの課題解決のプロセスをご紹介します。クラウドベースの国産CRMシステム「Synergy!」の特徴・活用法についても、事例と併せて解説するのでぜひ参考にしてみてください。

CRMとは？概要とメリットを解説

「CRM（顧客関係管理）」は、企業と顧客の関係を管理するための概念と、そのための施策を指します。例えば、見込み顧客をナーチャリングして購買へ誘導したり、初回購入した顧客をリピーター化したりするために、メール配信などで顧客を継続的にフォローするのがCRMです。

しかし、自社の顧客すべてを手作業でフォローするのは困難です。顧客の行動やニーズも多様化しているため、顧客それぞれに合ったアプローチも欠かせません。そこで顧客データを一元管理し、データに基づいた合理的なマーケティングを行うために活用されているのが、CRMシステムです。CRMシステムを導入することで、以下のようなメリットが得られます。

• 顧客情報を一元管理できる
• 全社的な情報共有を効率化できる
• 顧客満足度が向上しやすくなる
• 優良顧客を育成しやすくなる

CRM・CRMシステムの詳細や導入メリットについては、以下の記事で詳しく解説しています。また、本記事では10社の実例を紹介しますが、CRM施策の進め方についてはブログ記事「CRM施策はどう進める？おすすめの具体策や成功におけるポイントを事例付きで解説！」も、ぜひ参考にしてみてください。

【関連記事】CRM導入のメリットとは？デメリットや選び方も併せて解説

【BtoC】株式会社小学館集英社プロダクションの事例

引用元：株式会社小学館集英社プロダクション

株式会社小学館集英社プロダクションは、教育サービス事業やキャラクターライセンス事業などを展開しています。同社は幼児教育サービス「ドラキッズ」のオンライン申し込みにおける、「残席枠管理」を効率化するためにCRMシステムを導入しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	株式会社小学館集英社プロダクション
業種	教育事業
従業員数	515名（2023年4月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社は、「ドラキッズ」の夏季限定講座のオンライン申し込みにおける、「残席枠管理」の効率化に課題を抱えていました。各教室・各講座ごとに定員が異なるため、膨大なパターンの残席を管理する必要があったうえに、すべてを手作業で行っていたからです。

夏季限定講座にはすぐに定員に達するものがあり、申込数が定員に達した場合は、受付の停止と各教室への連絡を行っていました。各講座の残席枠管理を効率化し、担当者の作業負荷を軽減するために導入したのが、CRMシステム「Synergy!」の残席枠管理機能です。

CRMシステムで実施した打ち手

「ドラキッズ」の夏季限定講座は、既存会員だけではなく新規顧客からの申し込みも受け付けています。そのため、Webサイト・Web広告・チラシなどさまざまなチャネルから流入した顧客を、CRMシステムのWebフォームに誘導しました。

そのうえで、各講座の定員数に合わせた残席管理を、CRMシステムで自動化しました。顧客がWebフォームで申し込み手続きを行うと、各講座の定員枠に応じて残席数が自動的に更新されて、定員に達したあとは申し込み不可となります。

CRMシステムで得られた効果

CRMシステムを導入することで、業務負荷を軽減できました。残席枠管理を自動化したことにより、Webフォームに残席状況がタイムリーに反映されるため、集客の機会を失わずに運営できるようになっています。

このように、CRMシステムには顧客管理のためのさまざまな機能が備わっているため、Webフォーム関連の業務も効率化できます。Webフォーム申し込みの最適化など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoC】アルペンローゼ株式会社の事例

引用元：アルペンローゼ株式会社

アルペンローゼ株式会社は、「植物が持つ生命力と癒やし」をコンセプトに、オーガニック植物を活かしたナチュラル化粧品「ラ・カスタ」を製造販売しています。ECサイトで直営店のような「One to Oneコミュニケーション」による販売を実現するために、CRMシステムの導入に至りました。

＜企業プロフィール＞

企業名	アルペンローゼ株式会社
業種	製造小売業
従業員数	95名（2023年3月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社は「直営店のような接客をECサイトで実現したい」という課題を抱えていました。オンラインできめ細かな接客を実現するためには、「One to Oneコミュニケーション」による顧客一人ひとりに合わせたメール配信が効果的です。

しかし、ECシステム搭載のメルマガ配信機能には、そうした施策を実現するための機能がありませんでした。そこで同社は、シナジーマーケティングのCRMシステム「Synergy!」を導入しました。

CRMシステムで実施した打ち手

コンサルタントを交えて、ECサイトにおける顧客行動の徹底的な分析や、各フェーズに合わせた施策の提案を行うことで、顧客とOne to Oneのコミュニケーションが実現できる環境を整えました。特に重要な施策は以下の3つです。

CRMシステムの環境構築	ECサイトと連携して購買情報を取り込む形で「Synergy!」を導入
顧客情報の可視化	ECサイトの購買データを分析し、課題と優先施策の特定を行う
定例会実施	定例会を毎月実施して、CRMの導入・活用を伴走型で支援

同社の製品のリピート率は約40％、3回目購入率は80％を超えていることが特徴でした。この分析結果をもとに、最適化したシナリオのステップメールとキャンペーンを実施しました。

CRMシステムで得られた効果

前述した施策を導入した結果、ステップメールのクリック率は1本目が40％・2本目が50％となり、非常に高い反応が得られるようになりました。

さらに、新型コロナウイルスの影響による消費行動のオンライン化で、会員数が施策開始時から5000人ほど増えたにも関わらず、開封率・クリック率などの反応率は低下していません。これは商品への信頼と、施策の効果の高さを示しているといえます。

このように、一人ひとりの顧客に合わせたコミュニケーションを行うことで、多くの優良顧客を獲得して収益につなげることができます。ステップメールの活用方法など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【関連記事】ECや通販にCRMが必要な理由とは？メリットやシステムの選び方を解説

【BtoC】きらら保険サービス株式会社の事例

引用元：きらら保険サービス株式会社

きらら保険サービス株式会社は、NTTグループの総合保険代理店として2001年7月に設立されました。CRMシステム「Synergy!」と、キャンペーンや福利厚生など活用できる「giftee for Business」との機能連携サービスを知り、デジタルギフトによるインセンティブ施策を始めました。

＜企業プロフィール＞

企業名	きらら保険サービス株式会社
業種	保険事業
従業員数	163名（2023年4月現在）

CRMシステムを導入した理由

保険に関する悩みを抱える顧客向けに、同社は「オンライン無料保険相談」を提供しています。そのサービスの品質向上のためにアンケートを実施し、オンラインギフトでインセンティブを提供することにしました。

しかし、回答数に応じたギフトの購入・送付などの業務負担が課題となりました。そこで同社は、すでに導入していたCRMシステム「Synergy!」の追加プランである、Giftee連携の機能を導入しました。

CRMシステムで実施した打ち手

CRMシステム「Synergy!」とデジタルギフト「giftee for Business」の連携サービスにより、CRMシステム上の簡単な操作でデジタルギフトの設定・発行・配信が可能となります。

まずは、自社サイトでgiftee Boxのプレゼント告知を行い、オンライン商談が完了した顧客にアンケートURLを送付します。顧客がアンケートに回答した段階で、giftee Boxを利用するためのURLリンクが、自動的にアンケートの回答画面とメールで顧客に通知されます。顧客がURLリンクをクリックするだけでギフトのやり取りが完了するので、アンケートの運用側にとって非常に便利なシステムです。

CRMシステムで得られた効果

アンケートには、サービス品質のチェックやニーズの把握を目的とした質問項目を設け、回答内容はサービスの向上に活用しました。アンケート結果をもとにCS向上や課題改善を繰り返すことで、サービスの品質が向上し、オンライン無料保険相談の希望者が1か月あたり20％ほど増加しました。

このように、アンケート調査とCRMシステムを組み合わせることで、アンケートの送付・集計から謝礼送付まで一連のプロセスを効率化できます。アンケート調査にCRMシステムを活用する方法など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoC】ヒラキ株式会社の事例

引用元：ヒラキ株式会社

ヒラキ株式会社は、衣料・日用雑貨品などの製造販売を行っており、「靴のヒラキ」では驚きの低価格を実現しています。同社は既存顧客のリピート率を高めるために、CRMシステムによる「One to Oneメールマーケティング」を開始しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	ヒラキ株式会社
業種	総合通販事業
従業員数	580名（2023年3月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社のWebマーケティング施策は、新規顧客の獲得に注力したものでした。当時はリピーター顧客の多くが、カタログ通販を利用している顧客だったからです。しかし、Web経由の顧客のリピート率を高めるために、メールマガジンをリニューアルして、より顧客に寄り添ったOne to One配信を始めることにしました。そこで活用したのが、CRMシステムのメール配信機能です。

CRMシステムで実施した打ち手

One to Oneのメール配信を実現するにあたり、顧客の購買データを検証したところ、購入後「2週間以内」に再購入する顧客が多いことが分かりました。そこで、初回購入から4日後に再購入を促すなど、顧客のステータスに合わせたOne to Oneメール配信を始めました。そのほかにも、バースデーメール・カタログ開封促進メール・かご落ちメールなど、運用したメールは10種類以上に及びます。

開封率を高めるためにさまざまなABテストを実施し、絵文字の挿入やCTAボタンの大型化など、開封率の向上につながる改善を徹底的に行いました。さらに、メールマーケティングで培ったノウハウを活かし、LINEのOne to One配信を始めたこともポイントです。メール配信で特に効果が高かったものをLINEでも配信し、流入経路のさらなる拡大を図りました。

CRMシステムで得られた効果

One to Oneメールの配信により、メールマガジンのクリック率が前年比で1.6倍、メールマガジン経由の受注額が1.8倍になるなど大きな成果が得られました。LINE配信により、LINEがリピート購入のチャネルになるなど、顧客のリピーター化が進みやすい仕組みが整っています。

こうした施策を既存の顧客全員に対して行うことで、成果のインパクトや持続性が期待できます。さらに、広告などの施策と比較して、新規顧客をより低コストで獲得しやすくなることも魅力です。One to Oneメールマーケティングの活用法など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoC】福岡ソフトバンクホークスの事例

引用元：福岡ソフトバンクホークス

福岡ソフトバンクホークスは、パシフィック・リーグに所属しているプロ野球球団で、2023年5月時点でファンクラブ会員数が60万人を突破するなど、圧倒的な人気を誇っています。同社はファン一人ひとりとの親密なコミュニケーションを実現するために、CRMシステムを導入しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	福岡ソフトバンクホークス
業種	スポーツ事業
従業員数	約500名（2022年12月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社は球場体験づくりは徹底していましたが、デジタルマーケティングを活用した「ファンとの関係構築」には課題を抱えていました。部門ごとに別々のデータベースでファン情報を管理していたため、ファンの興味関心に合わせたメルマガ配信が不可能でした。そこで導入したのが、CRMシステムによるファンデータの一元管理と、適切な情報を送り届けるための仕組みです。

CRMシステムで実施した打ち手

メール・アプリ・会員サイトなど多様な媒体を活用し、ファンの行動に合わせてタッチポイントを最適化しました。具体的には、以下の5つの施策を中心に実行しました。

• 顧客行動を起点にした「リターゲティングメール」を送信する
• チケット販売促進のための「セグメントメール」を送信する
• 球場への来場者に「アプリプッシュ通知」を行う
• アプリやマイページで顧客に最適な情報を表示する
• タカポイントの無料会員を獲得のための広告施策を実施する

リターゲティングメール施策では、チケット購入画面で離脱した顧客に対し、1時間後にフォローメールを送信します。タカポイント無料会員の獲得施策では、過去会員・購買履歴がある顧客と、それらのグループと属性が類似する現会員に対し、無料登録キャンペーンの広告を配信します。

本事例では、このようにファンの属性データ・行動データ・購買データなどを駆使した、多角的なアプローチ施策を実施したことがポイントです。

CRMシステムで得られた効果

メール配信施策の結果、配信本数は前年比127％に増えた一方で、クリック率は前年比169％に向上しました。メールが増えてもクリック率が上がっているのは、ファンがメルマガの内容に興味を持っているからです。特に、来場予定者への購買促進メールのクリック率は、ほかのメールより4倍ほどクリック率が高く、グッズの売上も向上しました。

アプリや会員サイトなどの施策からも分かるように、CRMシステムは「顧客行動に合わせた多角的なアプローチ施策」の実現に最適です。マルチチャネルのデジタルマーケティング戦略やメール配信の活用など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoB】株式会社CARTA COMMUNICATIONSの事例

引用元：株式会社CARTA COMMUNICATIONS

株式会社CARTA COMMUNICATIONSは、広告主に最適なWebメディアを選定し、広告主や広告代理店につなげるメディアレップ事業を展開しています。「オンラインでナーチャリングを実践する新サービス」の認知を拡大するために、同社はCRMシステムを活用しています。

＜企業プロフィール＞

企業名	株式会社CARTA COMMUNICATIONS
業種	メディアレップ
従業員数	730名（2022年12月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社は、オンラインのナーチャリング施策をサポートする、BtoB企業向けの新サービスの展開を進めていました。従来の事業と異なる形態のサービスを展開する際は、アプローチ対象となる企業が変わるため、新たな見込み顧客の獲得が必須です。

しかし、同社の場合は同時期に新型コロナウイルスが流行し、オフラインの営業活動が困難になりました。そこで、オンラインセミナーを開催し、その後の見込み顧客へのアプローチ施策として、CRMシステムによるメールマーケティングを導入しました。

CRMシステムで実施した打ち手

見込み顧客へのアプローチは、すべて一律で個別に対応することが理想的ではあります。しかし、工数やコスト面で無理があり、顧客の検討段階によっては適切なアプローチでないこともあります。そこで同社は顧客を「検討フェーズ」で分類し、グループごとにアプローチ手段を変更しました。

まずオンラインセミナーの開催後に、自社サービスへの顧客の興味度を図るために、アンケート調査を実施します。そのうえで、すでに検討が進んでいて反応が良い顧客には、優先的に対応するために電話でアプローチをしました。一方で、「サービスへの興味度が低い」「アンケートに無回答」など反応度が低い顧客に対しては、ナーチャリングメールを送信しました。

ナーチャリングメールは、「2回クリックで特別メール」「4回クリックで架電」など、顧客の反応に応じてアプローチを変える「シナリオメール」です。シナリオメールの送信対象者から、検討段階が進んだ顧客のリストを作成し、最終的に電話でのアポイントメント獲得を目指します。

CRMシステムで得られた効果

ナーチャリングメールと電話によるアプローチの結果、4件のアポイントメントを獲得できました。シナリオメールの開封率は51.9％で、URLリンクのクリック率は17.7％です。セミナーのアーカイブアドレスのクリック率については、32.7％という高い反応も得られました。

このように、CRMシステムに搭載されているメール配信機能は、顧客の反応に応じたアプローチを行うために最適です。CRMシステムによるステップメールの活用例など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoB】シスメックス株式会社の事例

引用元：シスメックス株式会社

シスメックス株式会社は、検体検査事業のリーディング・カンパニーとして知られ、世界190カ国にソリューションを提供しています。学術セミナーも定期開催しており、セミナー運営とマーケティング活動支援のために、CRMシステム「Synergy!」と動画プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」の連携パッケージを導入しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	シスメックス株式会社
業種	電気機器
従業員数	3,148名（2023年3月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社は、毎年1,000～2,000人規模の「シスメックス学術セミナー」を開催し、医師や研究者、医学部学生に向けて最新情報を発信しています。しかし、学術情報部内では顧客データやメール配信手段が混在し、メルマガ配信リストとセミナーの参加者リストも不統一という課題を抱えていました。

そこで、配信業務の効率化と属人化の解消を実現するために導入したのが、CRMシステム「Synergy!」です。さらに、セミナー受付システムをオンラインイベント仕様に改修するために、動画プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」との連携パッケージも併せて導入しました。

CRMシステムで実施した打ち手

CRMシステムの導入により、参加者をオンラインセミナーへスムーズに誘導するための仕組みを整備しました。CRMシステムで配信したメールで、1人ひとりに専用の視聴ページURLを自動で案内するため、参加者はログインなしでセミナーを視聴できます。

リアルタイムで質問できるフォームも作成するなど、ユーザビリティが高いオンラインセミナー環境の構築を進めました。CRMシステムで参加者と視聴情報のデータも収集できるため、アプローチ施策の仕組みも整備できます。

CRMシステムで得られた効果

前述した施策により、同社は「セミナーの申し込み管理」→「リマインドメール配信」→「ライブ配信」→「アンケートや視聴データの取得」という、オンラインセミナー開催からデータ利活用までのプロセスを効率化できました。都道府県や地域別の参加者データを活用し、参加者が少ない地域に向けたPRを強化するなど、新たなアクションも検討しています。

本事例では、オンラインセミナーの運用業務の効率化と、運用側だけでなく顧客にとっても使いやすい仕組みの構築に成功しました。それは、顧客管理を軸にしたCRMシステムだからできることです。CRMシステムによるオンラインセミナーの効率化など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoB】サラヤ株式会社の事例

引用元：サラヤ株式会社

サラヤ株式会社は、衛生・環境・健康に関わる革新的な商品とサービスを展開しています。同社はLINEによる情報配信に課題を抱えていたため、CRMシステムを活用したデジタルマーケティングを導入し、メールとLINEを組み合わせたコミュニケーションを展開しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	サラヤ株式会社
業種	メーカー事業
従業員数	2,167名（2021年10月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社は新たなマーケティング施策として、LINEを活用した情報提供を開始することにしました。しかし、従来のツールではLINEと連携しづらく、業務効率の低下が課題となっていました。そこで導入したのが、CRMシステム「Synergy!」です。従来のメールマーケティングに加えて、LINEで顧客とのコミュニケーションを最適化しました。

CRMシステムで実施した打ち手

情報発信を希望する顧客や、過去キャンペーンで登録した顧客などに、定期的にメルマガとLINEで情報を発信しました。ただし、メルマガとLINEではターゲット層が異なるため、以下のように使い分けたことがポイントです。

	メルマガ	LINE
特徴	コアファンが多い	ライトな顧客が多い
内容	ブランドごとの情報	全般的な商品・サービスの情報
頻度	月1回	月4回ほど

LINE配信では、LINEの特性に合わせたインパクトのある見せ方を、チーム全員で検討しました。また、配信しています。新商品情報については、メールとLINEの双方を活用しました。

CRMシステムで得られた効果

メールとLINEによるマーケティング施策からフォームの作成まで、関連業務を同じシステムで一気通貫で運用できるようになりました。さらに、顧客の登録情報に応じたセグメント配信により、それぞれに関心があるメルマガを配信できるなど、顧客とのコミュニケーションの充実にも成功。メルマガやLINEの配信結果をレポートで確認できるため、PDCAによる改善も的確に行えることが魅力です。

顧客関係管理の施策として、メルマガに加えてLINEも一般的になりつつあります。両者を組み合わせる際は、同社の事例のような読者層に応じた使い分けがおすすめです。メールとLINEによるコミュニケーション戦略など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoB】株式会社インテージの事例

引用元：株式会社インテージ

株式会社インテージは、マーケティングリサーチやマーケティング支援などのサービスを展開しています。同社は顧客データの一元管理を実現し、マーケティング活動を効率化するために、CRMシステム「Salesforce」と「Synergy!LEAD」を導入しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	株式会社インテージ
業種	マーケティングリサーチ
従業員数	1,170名（2022年6月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社はこれまで、施策別にツールを選択していたため、複数のマーケティングツールを同時に運用していました。その結果、以下のような課題が生じていました。

• 顧客情報を一元管理できず情報が分散する
• トータルのシステム運用コストが肥大化する
• シームレスなデータ連携ができず運用負荷が大きい
• 顧客データ・フォーム・メールなどの自由な設定・管理ができない

そこで同社は「Salesforce」と、フォーム作成・メール配信といったマーケティング活動に必要な機能を備えたCRMシステム「Synergy!LEAD」を導入しました。

CRMシステムで実施した打ち手

これまで分散していた顧客情報や履歴を、すべてSalesforceで一元管理できるようにシステムを統合しました。そのうえで、Synergy!LEAD側で作成したデータを、自動的にSalesforceへ連携させる仕組みを構築しました。

Synergy!LEADは、メール配信・問い合わせフォーム・資料ダウンロードなど、顧客アプローチに必要な機能を備えています。Synergy!LEAD側で取得・作成した見込み顧客のデータは、自動的にSalesforceへ連携されて、Salesforce側で一元管理されます。そのデータに対してマーケティング施策を実行する、という一連のプロセスの流れを実現しました。

CRMシステムで得られた効果

SalesforceとSynergy!LEADで顧客データを一元化したことで、システム運用における担当者の負荷とランニングコストを大幅に削減できました。データ利活用がスムーズに行えるようになったことで、タイムラグのないを施策を実行可能となり、機会の損失も減らせています。さらに、データが扱いやすくなったことで、新たなアイデアも生まれやすくなりました。

複数システムの導入とそれに伴うデータの点在・運用負荷の増大は、マーケティングのデジタル化で起こりがちな課題です。同社の事例のように、適切なシステムを選んでデータを移行・連携する仕組みを構築することで、マーケティングの効率化とコスト削減が可能です。システムの移行戦略や活用法など、同社のCRMシステム導入事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

【BtoB】ブラザー販売株式会社の事例

引用元：ブラザー販売株式会社

ブラザー販売株式会社は、ミシンやプリンターなどの製品のメーカーとして有名ですが、2012年にはWeb会議システムの領域にも参入しました。同社の「OmniJoin（オムニジョイン）」の見込み顧客を獲得するための施策の一環として、CRMシステムを導入しました。

＜企業プロフィール＞

企業名	ブラザー販売株式会社
業種	Web会議システムメーカー
従業員数	345名（2022年3月現在）

CRMシステムを導入した理由

同社はWeb会議システム「OmniJoin（オムニジョイン）」の展開を始めましたが、Web会議システムでは後発製品ということもあり、展示会での集客に限界を感じていました。そこで、見込み顧客を獲得するためにコンテンツマーケティングを始め、その支援のために導入したのがCRMシステムです。

CRMシステムで実施した打ち手

コンテンツマーケティングでは、「誰に向けて」「どのような情報を届けて」「どんな行動をしてもらいたいか」など、緻密な戦略を設計する必要があります。企業の担当者について、役職や年齢など詳細な人物像「ペルソナ」を設定したうえで、ペルソナに刺さるアプローチを展開します。

同社の事例では、コラム記事が中心のオウンドメディアを立ち上げ、ダウンロード可能なホワイトペーパーも作成しました。さらに、営業活動で顧客から拾い上げた声も、すぐにコンテンツに反映させたこともポイントです。メールマガジンの運用も始めて、より多角的なアプローチを行いました。

CRMシステムで得られた効果

コンテンツマーケティングやメルマガなどの施策を推進した結果、製品のトライアルや問い合わせなどが増加し、新規契約数が前年比2倍に増えました。見込み顧客はすでに情報収集を行い、Web会議システムに関する基本知識があるため、商談がスムーズになり営業コストも削減できることが魅力です。

コンテンツマーケティングは「ストック型」の施策であり、作成したブログやコラムなどの記事は「資産」となり、集約効果を発揮し続けます。本事例のように、CRM視点のコンテンツマーケティング施策を実行することで、顧客に刺さるアプローチが実現できます。コンテンツマーケティングの戦略や進め方など、同社の事例については、ぜひ以下の記事をご参考ください。

 

CRMシステム導入でマーケティング活動を最適化しよう

CRM・CRMシステムの導入事例10選をご紹介しました。CRMシステムの導入により、社内のデータを一元管理して、全社的なマーケティング・顧客管理の効率化が図れます。複数のシステムを運用している場合は、大幅なコストダウンも期待できるでしょう。CRMのさらなる成功事例については、以下の資料をご参考ください。

国産のクラウド型CRMシステム「Synergy!」には、顧客情報の統合と一元化、メッセージングや分析まで、企業のあらゆる顧客関係を最適化するための機能が搭載されています。「Synergy!」の詳細は以下のページで確認できるので、ぜひこの機会にチェックしてみてください。

CRMで効率的に売上アップ！3分でわかる「あなたにちょうどよい」CRMシステム

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※記載されている内容は掲載当時のものであり、一部現状とは内容が異なる場合があります。ご了承ください。