企業におけるソーシャルメディアの活用が急務となって幾久しいところですが、始めるのは簡単でも効果を実感するまでには至っていない企業が多いと言われています。

幣社も例に漏れず、各製品ごとにTwitter,Facebook（以下、FB）,Google+のアカウントを作成し、リリースやセミナー告知、社員紹介、「いいね！」をしたユーザーへのメルマガ素材提供、隔日投稿にプレゼントキャンペーンまで試行錯誤を繰り返してきましたが、結局のところ自社のサービスへの誘導や、リーチの拡大を実感できる事はほとんどありませんでした。

今回は、ソーシャルメディアについてBtoB企業が陥りやすい運用と対策について、実体験をもとに紹介させていただきます。

ソーシャルメディアを網羅する必要はない

打ち手を失い、セミナーやリリース告知といった消極的な運用に陥っていた弊社のTwitter,FB,Google+は、投稿に反応しているのがほとんど社員という、全然ソーシャルではない状況でした。

特に顕著だったのがTwitterです。Twitterのような膨大なタイムラインが流れるメディアでは、週単位の投稿では社員すら見落とします。社名や固有名詞でフィルターされないような投稿は、完全にスルーされる事が常でした。
FBについてもさほど変わらない状況でしたが、一部のアカウントでは顧客との情報共有の場として機能していたり、いいね！の自然増が続いており、まだ工夫の余地が見込めます。
Google+については・・・社内でも存在すら知られてない惨状もあって、全く更新されていません。社内からも「SNSの運用、止めたら？」という声がチラホラ聞こえ始めていました。

そんな折、こちらでもお伝えしたように6つのサイトを統合する計画にGOがかかりました。当然乱立するソーシャルメディアも統廃合を検討しなければなりません。サイト統合よろしく、関係各部と調整して、今回は以下の方針で統廃合することとしました。

• Twitterはやはりタイムリーな話題を提供できなければ意味がなく、速報に乏しい幣社の今の事業にはマッチしないのでアカウント全廃
• FBは既に一定の「いいね！」を獲得していることから、各製品個別だったものを企業アカウントに集約し、更新頻度と情報の範囲を拡大。ブログやコンテンツのリーチを支援する
• 放置されているGoogle+は、オーガニックに影響を与えるという説もあり、FB同様の運用で再開

SNSによって方針が分かれる事になりましたが、実はこのタイミングでメールマガジンの見直しも始まっており、サイト統合も合わせて弊社のオウンドメディアの運用が一大転換期を迎える事になりました。やはり企業の特性にあったメディアというものがあり、その時の戦略や目的に合わせて活用するだけの事で、手段と目的を間違ってはいけないのです。

Facebookアカウントは統合もデキるんです

アーンドメディアといっても、そこはWebサービスなのでアカウントの廃止は非常に簡単ですが、実際に統廃合を進めて初めて知ったのがFBの複数アカウントを1つに統合するサービスです。

こんな気の効いたメニューが本家からご用意されていたとは！なんとFB社へ申請し、通れば「いいね！」している人やレビュー、評価、チェックインがマージされるのです！
※写真や過去の投稿はマージできないものもあります。幣社の場合、申請から2週間ほどして統合されていました。

複数の製品アカウントを運営していたので、当然重複登録もありましたし、それらがマージされる事と事前告知による離反でかなりのいいね！を失うと想定していましたが、実際には10%程度のLOSTで済みました。
一方で、水平線のような踊り場を迎えていたいいね！数は、統合後は右肩上がりの純増が続いています。

※目盛りは伏せていますが、統合前後2ヶ月程度の数字です
※いいね！がええやん！になっているのはご愛嬌… 

FBは最大でも1,500いいね！だったものが、統合によって一気に倍近い2,800いいね！に膨らみました。
統合以前からブログの投稿をFBで告知すると、拡散効果が高いことは把握していました。弊社のようなニッチなBtoBのサービスという事を考慮した上で、だいたい1,000いいね！くらいが拡散力が変わってくる目安です。
とはいえBtoCに比べれば2桁3桁少ない世界ですが、それだけに1,000単位の増加でも影響を実感できます。ブログライター本人の投稿がまず一番影響力があるのは事実ですが、内容によっては投稿自体に100いいね！が付き、公開から数日で1,000PVを超えるものも出てきました。

以前は各製品の情報は各アカウントで、企業アカウントは広報系のニュースのみで…とただでさえ少ない情報にフィルターをかけて、情報量、更新頻度、すべてが低下していたのですが、集約する事で逆に、社員紹介のような更新のためのコンテンツや、PR、商品訴求といった企業都合の情報の割合が減少しました。

クロスメディア、クロスチャンネルは「まずはやってみる！」しかないのですが、無料のメディアほど運営にはアイデアやリソースが必要です。情報の量と質を上げていくためにも、限られた予算と社内リソースを効果的に投入する工夫が重要ですね。

※記載されている内容は掲載当時のものであり、一部現状とは内容が異なる場合があります。ご了承ください。